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初級シスアド 平成14年度秋期試験 正解例と解説(午前問61〜問80)


 
問61 ア
二次元バーコードで代表的なQR(Quick Response)コードは,数字以外にかなや漢字を収録でき,全方向から読みとることができます。詳細は,私の著書「シスアド合格用語事典」で初版より解説しています。
 

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問62 ア
 600ドット/インチです。
 100×106Hzです。
 56×103ビット/秒です。
 

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問63 ウ
 ADPCMは適応差分PCMで,PHSでも使われているPCM方式の一種です。
 Webページを記述する言語です。
 動画の符号化方式です。
 

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問64 イ
平成13年度春期午前問60と同じ問題です。ベンチマークとは基準や水準点となるもので,ベンチマーキングはそれを定めたり,測定して比較することです。
 

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問65 ア
会社別に総合評価を計算すると,
自社:5×4+2×2+3×3+4×4+1×5=54
A社:5×2+2×3+3×4+4×5+1×2=50
B社:5×4+2×5+3×1+4×3+1×2=47
C社:5×5+2×4+3×3+4×2+1×3=53
従って1位です。
 

問66へ
 
問66 イ
平成9年度午前問14と基本的に同じ内容ですが,言い回しを変え選択肢も入れ替えた問題です。
 専門家では気づかない点を,指摘する者も加わるべきです。
 テーマを変えるのは,ブレーンストーミングでの禁止事項である,議論の誘導には当たりません。
 無効と思われる意見にもヒントとなるものや,後で有効となる意見があります。それらを逃さないように記録すべきです。
 発言内容に批判を加えず,自由奔放に運営するのが基本です。違うアイディアを出すためとはいえ,議論の誘導(リード)をすべきではありません。
 

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問67 イ
日商簿記2級クラスの問題です。この場合の自己資本は問題図の資本であり,その中で資本金の占める割合ですから,80%の中で10%が占める割合となります。
 

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問68 イ
A案での製造原価は,1,500万円+9万円×500個=6000万円です。
B案での製造原価は,2,500万円+7万円×500個=6000万円です。
従って利益は等しくなります。
 

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問69 イ
売上高をx円とおくと,売上高営業利益率と営業利益から,x円×0.1=200百万円となり,x=2,000百万円となります。
売上原価率は80%なので,2,000百万円×0.8=1,600百万円となります。
 

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問70 ウ
ABC分析は,全体の大半を占める一部の要素を調べるのに用います。ウの階層をA〜Cグループに分けることとすると,ウがあてはまります。
 

問71へ
 
問71 エ
マトリックス図は,2つの評価項目の交差部分に○や△などの記号で関連を記入します。
 

問72へ
 
問72 エ
管理図では,連続して見られる傾向を調べます。
 

問73へ
 
問73 エ
連関図法は,問題点とその原因の関係を図式化する連関図を作成して,その関係を明らかにします。
 

問74へ
 
問74 ウ
推移が飽和状態になって鈍っています。そのためアとイは当てはまりません。またエは信頼度成長曲線が当てはまります。
 

問75へ
 
問75 ウ
カンバン方式は,トヨタ自動車が考案した生産方式です。カンバン(生産指示票)を部品が入った容器の側面に差し込み,使い始める時にカンバンをはずします。担当者が定期的にラインを巡回してカンバンを回収し,カンバンを部品メーカに送付します。部品メーカはカンバンに従って部品を納入します。これにより部品を見込み生産せず,在庫量を最小限に抑え,必要量を前工程で補充します。
 

問76へ
 
問76 ア
仕事b→仕事a→仕事c→仕事dの順序が最小になり,1+1+2=4時間です。
 

問77へ
 
問77 ア
平成13年度春期午前問75と,言い回しは違うだけで同じ内容の問題です。製造会社とチェーンストアの間で,相互の利害が一致して結びつきを深めることを製販同盟といいます。製販同盟では,製造会社はチェーンストアのPOS(販売時点情報管理)データが,製品開発や生産計画に役立つため有益な情報となります。
 

問78へ
 
問78 エ
平成13年度春期午前問79と,言い回しは違うだけで同じ内容の問題です。著作者が許諾事項を定めていますが,無償で利用でき,コピーや配布が自由なソフトウェアです。
 

問79へ
 
問79 ア
ボリュームライセンス契約は,同一のソフトウェアを大量に一括購入する顧客向けの,ソフトウェアの使用許諾形態です。ボリュームライセンス契約ではマスタが提供され,それを許諾された数までインストールして利用します。ウとエは別の契約形態,エは「使用を許諾する」の記述が立場上おかしいです。
 

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問80 ウ
売買契約の成立は,申込みの意思表示と承諾の意思表示が合致した時点です。従って注文書を送り,注文請書を送り返して受け取った時点が,売買契約が成立した時点になります。
 

 
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