初級シスアド 平成20年度春期試験 正解と解説（午前問61〜問80）
問61 エ
平成17年度秋期 午前問61の類題です。プロダクトライフサイクルとは，プロダクト（製品）が発売され市場に投入されてから，発売終了となり姿を消すまでのサイクルです。
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問62 ウ
平成17年度春期 午前問62の類題です。aは市場成長率は高く市場成長率は低いため，将来性はあるものの現在は低位に甘んじている状況になります。
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問63 ウ
平成15年度秋期 午前問65と，問題文を一部違えただけの同じ内容の問題です。オークションは，売り手が品物とその購入条件を提示し，競り合って買い手を決定する取引形態であるため，その反対になります。
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問64 エ
平成15年度春期 午前問66を，会社法施行に伴う変更（資産＝負債＋純資産）に対応させ，解答群の選択肢を一部入れ替えた同じ内容の問題です。貸借対照表は財務諸表の1つで，借方と貸方で対比させて財務状況を表します。
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問65 イ
変動費は，生産個数に比例してかかる必要です。したがって変動費が少ないと，生産個数に比例してかかる費用は少ないため，損益分岐点を超えた売上高に占める比率は小さなものとなり，それだけ利益が大きくなります。
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問66 ウ
目標利益を設定して必要売上高を求める計算式は，
必要売上高＝（固定費＋目標利益）÷（1−変動比率） です。
変動比率は変動費÷売上高＝0.6で，他の数値を代入すると
必要売上高＝（2,000＋4,000）÷（1−0.6）＝6,000÷0.4＝15,000千円 です。
販売単価が5千円ですから，必要な売上個数は15,000÷5＝3,000個以上です。
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問67 エ
平成17年度春期 午前問67と，解答群が一部異なるだけの同じ内容の問題です。固定費ですから，製造数や販売数に関係なく，一定である費用が該当します。
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問68 ア
平成19年度春期 午前問69の類題です。ワークサンプリング法とは，統計的理論に基づいて，観測回数・観測時刻を設定し，実地観測による観測点数の比率によって，各作業時間を見積もる方法です。
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問69 ア
ガントチャートは，日程計画で用いる図表の一種です。作業項目を縦軸に，日程を横軸にとり，各作業期間の予定と実績を横線で記入します。各作業期間の進捗（しんちょく）状況が把握しやすい特徴があります。
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問70 ア
平成15年度春期 午前問71と同じ内容の問題です。不良品発生の上位を占める要因と割合を表す図として，パレート図を用います。パレート図は，件数の多い順に項目を並べたヒストグラムと，その累積値をとった折れ線グラフを重ねた図です。
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問71 エ
平成16年度秋期 午前問70と，解答群の一部が異なる（このまましばらく様子をみる→このまま様子をみる）だけの同じ内容の問題です。管理図では，連続して見られる傾向を調べます。
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問72 ウ
平成17年度春期 午前問70と，解答群を入れ替えた同じ内容の問題です。連関図法では連関図を作成して，事象間の因果関係を明らかにすることによって，問題の本質を明らかにします。
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問73 イ
平成15年度秋期 午前問72と，問題文の一部が異なるだけの同じ内容の問題です。下図のように，イは18になります。
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問74 エ
MRP（Materials Requirements Planning）は，資材所要量計画と訳します。必要量の計算により，最適な発注量と発注時期を導き出すことで，在庫管理の最適化をはかります。
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問75 エ
平成18年度春期 午前問77の類題です。アクセシビリティとは，老齢者や障害者を含む誰もが利用できる性質です。その実現のために，ソフトウェアや情報サービス，Webサイトなどで，音声による文章の読み上げや，手書き文字による入力が行えるようにすることがあります。
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問76 イ
GtoBはGovernment-to-Businessの略で，政府や自治体と，企業との電子商取引の形態です。政府や自治体と企業との商取引として，物品や資材の調達があります。
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問77 エ
プログラムを効果的に利用するための改変は，同一性保持権の侵害にあたりません。
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問78 イ
派遣社員は，在籍は派遣元の組織ですが，派遣先の組織の命令系統に属します。したがって派遣先企業は，自社社員と同様に派遣社員に直接指示します。
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問79 ア
平成14年度秋期 午前問79と，解答群の一部を入れ替えた同じ内容の問題です。ボリュームライセンス契約は，同一のソフトウェアを大量に一括購入する顧客向けの，ソフトウェアの使用許諾形態です。ボリュームライセンス契約ではマスタが提供され，それを許諾された数までインストールして利用します。
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問80 イ
e-文書法は，「民間業者等が行う書面の保存等における情報通信の技術の利用に関する法律」と，「民間事業者等が行う書面の保存等における情報通信の技術の利用に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律」を合わせたものの通称です。商法や税法などで紙での保存が義務付けられている文書や帳票を，電子文書として保存することを認める法律です。
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